【日本株・米国株】買い時はVIX指数で判断できる【インデックス・高配当株】

「株の買い時ってどうやって判断するの？」

こんな悩みを持つ人にオススメの記事です。

ネットや本で調べても

「買い場は誰にもわからない！」

「経験と勘！自己流を作れ！」

「チャートで判断！」

など、意見がバラバラで

「結局よくわからなかった」

という経験はないでしょうか。

私もその一人でした。

しかし調査を重ねた結果、高配当株投資でもインデクス投資でも「買い時」の判断に使える指標を発見しました。

それが「VIX指数」です。

今回はこのVIX指数をどのように活用すれば買い時がわかるのか、ご説明したいと思います。

VIX指数とは

VIX指数が高い時＝暴落（バーゲンセール）が起こっている

私はVIX=40以上が絶好の買い場であると考えています。

その理由をご説明します。

具体的に過去VIX＝40以上になったときを見てみましょう。

そう。

これらは暴落を引き起こしてます。

つまり、VIX指数が高い＝暴落状態と言えます。

暴落が起こると投資家が損失をおさえるために株を売り始めます。

売りが売りを呼び、業績が安定している優良銘柄も売られ始めます。

未知のウイルス登場により経済が停滞しました。

どの企業が倒産するかわからないので「含み損が大きくなる前に売ろう！」と考えた人が多かったと思います。

これが世界中で起こり世界的大暴落につながりました。

こんな感じで暴落は株が投げ売りされます。

「本当に優良銘柄も売られるのか？」と疑問に思うかもしれませんが、売られるんです。

コロナショックでは世界最強の企業群「GAFAM」も例外なく暴落しました。

これが人間の心理であり市場心理なのです。

しかし振り返れば暴落はいつも「株安で絶好の買い場」でした。

特に暴落はVIX=40以上で発生している傾向があるので、40以上は「買い場」として考えてよいと思っています。

検証①：インデックス指数とVIXの関係

S＆P500の場合

VIX指数＝40以上の部分を青塗りしてます。

どの部分も株価が下落してますが、その後しっかり復活してます。

つまり長期で見ればVIX=40以上は絶好の買い場だったと言えます。

ただし、「VIX40＝底値」でない点は注意です。

もっと下がる可能性があるので、40を超えたからと言って安易に投資しないように気を付けましょう。

ちなみにリーマンショックは90、コロナショックは85まで上がりました。

日経平均の場合

では日経平均を見てみましょう。

こちらも長期で見ればVIX=40は「買い場」と言えそうです。

日本高配当株ETFの場合（1577）

S&P500や日経平均に比べたらわかりづらいですが、VIX＝40以上は買い場だと言えそうです。

30だとちょっと微妙ですね。買ってもよさそうですが「絶好の買い場」とは言いづらいです。

米国高配当ETFの場合（VYM）

米国投資家に大人気の高配当ETF「VYM」をみてみましょう。

VYMは大型の安定高配当株を集めたETFです。（P&G、エクソンモービルなど）

こちらも長期で見ればVIX=40以上は買い場だったと言えそうです。

ちなみにVYMのほかにHDV,SPYDといった優良ETFがありますが、30代FIREで有名な「三菱サラリーマン」さんは米国高配当ETFはVIX=30が狙い目、とされています。

ただしこちらもあくまで「目安」であって、大暴落時はもっと数値が高くなり押し目買いの効力が低減することも付記されてます。

fa-external-link米国高配当株ETF【VYM・HDV・SPYD】の購入タイミング・買い目安の基準

VIX指数は「押し目買い」にも使える

VIX=40を超えるような暴落は10年に1回くらいしか起こりません。

もう少し短いスパンで狙って買いたい人も多いと思います。

その場合はVIX=25～30が押し目買いの目安になると思います。

例：　2021年の日経平均を見てみましょう。

VIX=25以上を青塗しています。

直近高値からの下落率を％で示していますが、1回だけ２％、あとは5%前後の下落率となっています。

短期的ではありますが、いずれも前後で見ると一時的に安値になっていますので少しずつ買い増ししたい人にとっては判断の目安になりそうです。

高配当株投資は安値で買うことが重要です。

理由は成熟企業が多く、株価が上昇しづらいからです。

焦らずしっかりタイミングをはかりましょう。

ちなみに上記のように少しだけ株価が下がる局面を「調整」と呼びます。

この調整状態がしばらく続くと「調整局面」と呼びます。

まとめ

VIX指数はわかりやすいサインとして初心者の方でも使える指標だと思います。

ただし、これだけで投資判断するわけではありませんのでご注意願います。

以上、ご参考になれば幸いです。

お読みいただきありがとうございました。