デメリットだらけ？投資信託　乗り換えの注意点

今回は投資信託の乗り換えについて解説します。

投資信託をはじめると気づいたら「似たファンドを持ってる」なんてこと、ありますよね。

という気持ちはわかります。

でも実は「整理目的で乗り換えると損してしまうケースが多い」んですね。

 

利益の100万に約20%の税金がかかりますので、手取りは「180万」です。

つまり売却後の原資は「180万」になります。

そして売却時は税金とは別に「解約手数料」もかかります。

この手数料を信託財産留保額といいます。

無料の商品もありますが、解約時の「保有額」に対し約0.3％かかります。

上記例の場合は「解約時額：200万」なので、「200万×0.3%＝6,000円」かかります。

※このファンドは無料なので「なし」になっています。

信託報酬の差がほとんどない場合

コスト差が0.003％（1000万で300円差）のため、税金と解約手数料のほうが高くつきます。

売ったほうがいいケース

信託報酬が高く、低成長のファンドを持ってる場合

利益が出ずコストがかかるだけなので売却してもよいでしょう。

金融商品で損が出てる場合

損が出てると損益通算という「損」と「利益」を相殺する制度が使えます。

これは「税金を抑えられる」という大きなメリットがあります。

※NISA口座では使えず特別口座・一般口座だけで使える手法です

この場合、投資信託で100万の利益が出てるので「税金は”100万×20%＝20万”では？」と思うかもしれませんが、

投資信託の▲100万と損益通算すると、最終損益は▲100万になり”利益なし”になります。

つまり税金を「ゼロ」にできます。

さらに損失は3年繰り越せるというありがたい救済措置もあります。

※上記の場合だと翌年以降に100万以上利益がでるまで課税されません。

信託報酬が0.1%以上違う場合

同じ内容のファンドの場合、信託報酬が0.1％以上変わるなら乗り換えてもいいと思います。

乗換コストを計算できるツールの紹介

最後に、便利ツールをご紹介します。

以下のサイトで乗換コストが計算できます。

fa-external-link乗り換えコストチェッカー

保有資産、想定リターン、手数料などを入力すると「乗換したら何年で得するか」がわかります。

■画面（例）

このサイトは著名投資家「水瀬ケンイチさん」が著書の中で紹介されていました。

水瀬さんは2021年にインデックス投資で「億り人」を達成された会社員の方です。

著書「お金は寝かせて増やしなさい」は投資初心者向けとしてオススメの一冊です。

今回取り上げた「投資信託乗り換え」の話やインデックス投資について大変わかりやすく書かれています。

まとめ

 

以上、お読みいただきありがとうございました。

今後も当ブログをごひいきにして頂ければ幸いです。