モルガンスタンレー「米ドル終了!ビットコインが世界の基軸通貨となる」

※この記事において仮想通貨とは暗号資産のことを指します

ビットコイン投資に向け勉強中のペイザンヌです

モルガンスタンレーのストラテジストは「ビットコインが米ドルに取って代わり、世界の基軸通貨(準備通貨)になりつつある」と発表し、

政府に対して「伝統的な通貨(米ドル)だけが価値保存の手段ではなくなってきている」と警告しています。

https://news.bitcoin.com/morgan-stanley-strategist-bitcoin-replace-us-dollar-worlds-reserve-currency/

一体なぜモルガンスタンレーはそのように考えているのでしょうか?英文ニュースを参考に解説します。

仮想通貨(暗号資産)に興味がある方の参考になれば幸いです

米ドルが基軸通貨の時代は終わる

モルガンスタンレーのチーフグローバルストラテジストでインド出身のRuchir Sharma氏は

2020年12月9日に発売された経済誌フィナンシャルタイムズで基軸通貨に関する意見を寄稿しています。

コロナによるパンデミックが起きた時、米ドルは世界の基軸通貨でした。

それまでの基軸通貨が平均で94年続いていた中で、米ドルは100年もその座にいた訳です。

理由はヨーロッパのユーロや中国の人民元が基軸通貨の後継者となるに及ばなかったからと言えます。

アメリカ政府は米ドルの価値が揺らぐことはないと自信を持っており、

コロナ対策として市場に大量のドルをバラまいて大きな負債を抱え続けています。

しかし、基軸通貨の後継者として新たな候補者が現れています。それが仮想通貨(暗号資産)です。

ビットコインのような仮想通貨(暗号資産)は分散型の、民主的な代替通貨として市場で頭角を現しています。

民主的な代替通貨とは?こちらの記事を読むと理解が深まります

ビットコインが今年過去最高額をマークしたのも、お金バラまき政策でインフレを懸念している人が多いからです

アメリカが世界に抱える負債は、昨年経済生産の50%を超えました。

これはIMFによると「危機のシグナル」となる値です。Sharma氏によるとコロナによって負債率は67%にまで上昇しました。

負債率が上がるほど、世界はアメリカが負債を払えるのか疑問に持つようになるでしょう。

過去の基軸通貨もこのようにして崩壊に至りました。

コロナのパンデミックがおさまった後も、しばらくは量的緩和政策が続くと見込まれます。

伝統的な通貨への不信感が広がるほど、ビットコインは成長を続けることになります。

ビットコインが基軸通貨になるともっと早くに予想していたのが、マクロ経済本ベストセラー作家ジェフ・ブース氏です

世界でビットコインが主流に

Sharma氏はビットコインが主流になりつつあると考えています。

ほとんどのビットコインは決済手段としてでなく投機対象として保有されていますが、それが変わりつつあります。

特にドルが手に入りづらいナイジェリアや、現地通貨が安定していないアルゼンチンなどでは

仮想通貨(暗号資産)を使って国際的な取引が既に行なわれています。

ナイジェリアはビットコイン保有率第1位!保有率ランキングはこちら

更に大手決済サービスのペイパルとその子会社のヴェンモが2021年からビットコインでの支払いを

許可したことから、利用者2千万人以上がビットコインユーザーになる可能性もあります。

テクノロジーに精通した人々は伝統的な通貨に代わるものを今後も探し続けたり、発明したりするでしょう。

アメリカ政府は伝統的な通貨だけが価値保存の手段ではなくなってきていることを自覚すべきです。

とは言え仮想通貨(暗号資産)ブームを規制しようとすれば(既に規制を考えている政府もありますが)、

暴動を助長することになるだけですよとお伝えしておきます。

今まさにFacebookの仮想通貨(暗号資産)リブラがフルボッコ

米上院議員シンシア・ルミス氏ビットコインは素晴らしい価値保存の手段だと主張しています

まとめ

・モルガンスタンレーのチーフストラテジストは、今後ビットコインが米ドルに代わり世界の基軸通貨になると予想

・米ドルは100年に渡って基軸通貨の地位を保っており、米国政府も価値が揺らぐことはないと自信を持っているが、それは間違った認識である

・アメリカの世界に対する負債率はコロナにより67%にまで上昇したが、この値はIMFによると危機のシグナル

・アメリカが負債を返済できるか世界が不信感を強めており、過去の基軸通貨もそのような道を辿って崩壊した

・伝統的な通貨への不信感が募るほど、ビットコインは成長する

・ビットコインは投機対象という面が強かったが、最近ではビジネスで決済に使われつつある

・大手決済サービスを提供するペイパルも2021年よりビットコイン決済を導入することから今後もビットコインユーザーは増加すると見込まれる

・アメリカ政府は米ドルが価値保存の手段でなくなってきていることを自覚すべき

・だからと言って仮想通貨(暗号資産)を規制しようとすれば暴動を助長することになるので注意

ビットコインが基軸通貨の後継者になるんじゃないか説、現実味を帯びてきましたね~!

規制が入れば仮想通貨(暗号資産)価格に大きく影響するので、最新の情報に注意しましょう

この記事は英文ニュースを参考としており、一言一句和訳はしておりませんのでご了承下さい。

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